全体交換の費用は、条件で大きく変わります

システムキッチンの全体交換には、50〜150万円程度という公開記事の参考例があります。

サイズ・設備の仕様・配管の変更・内装工事などによって総額は変わります。税金や撤去処分費を含むかも確認しましょう。

費用を左右する３つのポイント

①設備：間口、扉や天板の素材、コンロ、食洗機、水栓器具、レンジフード、などの仕様。

②配置：同じ位置での交換か、給排水・ガス・電気工事を伴う大幅な移設か。（壁付→対面型など）

③周辺：壁・床の補修、下地の傷み、搬入条件や共用部の養生。（特にエレベーターは重要です）

一式交換の前に、部分修理も検討

水栓の水漏れやコンロの不調など、原因が一部の設備に限られる場合は、部品交換や部分修理で対応できることもあります。

収納の傷みや配管の状態も確認し、「使える部分」と「交換が必要な部分」を分けて考えることが大切です。

見積もりは「総額」と「工事範囲」を確認

本体・施工・撤去処分・配管や電気・内装・諸経費・消費税が、見積もりにどこまで含まれるか確認します。

賃貸物件では、入居者層に合う使いやすさと維持管理のしやすさも検討しましょう。

相談時には、全景写真・寸法・不具合・希望時期があると確認がスムーズです。

利回りを意識して、工事の予算を考える

利回りは、投資額に対する年間家賃収入の割合です。工事費を含む簡易的な目安は次の式です。

利回り（％）＝年間家賃収入÷（物件取得費用＋リフォーム費用）×100

例：年間家賃120万円、取得費用2,000万円、工事100万円なら約5.71％。

運営経費は含まないため、実質の収益も確認します。設備改善は入居者獲得につながる可能性がありますが、過剰な工事費は回収を長引かせます。

相場を超える賃料設定で空室が増えないよう、管理費・税金や空室期間も見込んで予算を考えましょう。

賃貸のキッチン、誰が費用を負担する？

経年劣化や通常使用による設備の故障で、住むために必要な修繕は、原則として貸主が行います。入居者の故意・過失などが原因の場合は負担が異なります。

また、「使える設備を好みの仕様に変えたい」という希望と、故障の修繕は別です。

入居者が工事を希望する場合は、貸主の承諾、費用、退去時の扱いを先に確認しましょう。

レイアウトと収納を見直すポイント

同じ位置・同じサイズで交換する案と、配置を変える案を分けて比較します。

壁付けから対面式へ変更する場合は、通路幅、冷蔵庫や食器棚の位置、排気経路、配管の勾配なども確認が必要です。

収納は量だけでなく、鍋や食器を取り出す動作、扉の開く範囲、日常の掃除まで想定して選びましょう。

補助金は、対象工事と申請条件を確認

キッチンを交換するだけで必ず補助金が出るわけではありません。

2026年の国の支援には、条件を満たすキッチンセットの交換を伴う対面化改修などが含まれます。

対象製品、組み合わせる工事、住宅の条件、登録事業者、申請期限や予算残額の確認が必要です。

自治体の助成も含め、契約・着工前に適用できる制度を調べましょう。

相談から引き渡しまでの流れ

①写真・寸法・困りごとを共有 

②現地調査で設備と配管を確認

 ③仕様と工事範囲を決定 

④内訳付き見積もりと工程を確認 

⑤管理組合への申請・発注 

⑥養生・撤去・施工

 ⑦通水、排水、設備の動作を確認して引き渡し。

※解体後に傷みや要修繕箇所が見つかることもあります。追加工事は別途協議の上、金額と工程への影響を確認判断します。

入居中の工事と、空室での工事

入居中は、キッチンや水を使えない時間、冷蔵庫・食器の移動、ほこりや騒音への対応を事前に確認します。

空室では、床や壁紙、給湯器などとの同時施工も検討できます。

工事日数だけでなく、製品の納期、管理組合の承認、職人の手配を含めて予定を立てると、入居募集や生活への影響を調整しやすくなります。

相談時のチェックリスト

現在のキッチンの幅と全景写真／コンロの種類／水漏れや異音の有無／使いたい設備／希望予算／希望する完成時期／入居中か空室か。

見積もりでは税込総額、撤去処分費、配管・電気、内装補修、追加工事の条件、保証の範囲も確認しましょう。

FIXERは物件の状態と用途を踏まえ、必要な工事を整理します。

迷ったら、プロ（管理会社やFIXER）に相談

「修理でよいか、交換が必要か」「どこまで費用をかけるか」「どんな事が出来るのか？」迷ったら、管理会社やFIXERにご相談ください。

管理会社には周辺の賃料相場や入居者のニーズを、FIXERには設備の状態・施工の条件・工事範囲をご相談いただけます。

物件の状況と賃貸経営の方針を共有し、必要な工事と予算を一緒に整理しましょう。